フィットネス業界のM&A

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近年のフィットネス業界の現状と動向

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フィットネス業界は、会員の獲得競争が激化しており、それだけに価格以外での特色を出すことが求められております。各種プログラムの拡充や最新設備機器の導入が必要とされ、会員に飽きられないよう常に進化することが必要なシビアな業界です。

大手・中規模事業者による新規出店攻勢は激しく、数店舖展開の小規模事業者が価格や設備機器、サービス内容で対抗することは極めて困難になっております。加えて業歴が長い小規模事業者も多く、オーナー高齢化による事業承継の問題を抱えていることも多く、M&Aを選択されるケースもあります。

M&Aによる承継先の多くが、大手・中規模のフィットネス事業者です。
会員の囲い込みを始め規模のメリットを活かした、多店舖展開を戦略的に進めています。譲渡に当たっては、会員数・立地・設備内容が重要になります。


フィットネス業界の推移グラフ

グラフ

※以下はジャンル別業界一覧から抜粋しました。

左記グラフはフィットネス業界の業界規模の推移をグラフで表したものです。

フィットネス業界の規模の推移を見ることでその市場の大まかな現状や動向を把握することができます。

平成25-26年のスポーツクラブ業界の業界規模(主要対象企業6社の売上高計)は2,297億円となっています。


シニア層を中心とした健康志向と小中ダンス必修化が追い風に

スポーツクラブ業界の過去の推移を見ますと、平成17年から平成25年にかけて緩やかな増加傾向にあります。

リーマンショックや東日本大震災、円高、デフレなど厳しい環境が続いた日本経済ですが、スポーツクラブ業界の業績は堅調な推移を見せています。

スポーツクラブ業界の底堅さを支えているのが、近年の健康ブームによるものと考えられます。特にシニア世代を中心に健康への関心が高まっており、スポーツクラブ業界にとって完全な追い風となっています。

また、平成23年4月から中学校でダンスと武道が必修化に。この流れを受け、大手スポーツクラブは相次いでダンススクールや武道教室を開講。こうした流れもスポーツクラブ業界にとって追い風となっています。

シニア層に支えられているスポーツクラブ業界だが、高齢化も目立つ

今後スポーツクラブ業界はしばらく堅調な推移を見せると予想されます。現在、スポーツクラブ業界を支えているのが団塊の世代を中心としたシニア層です。今後も800万人を超えるとされる団塊の世代の大量退職が見込まれるため、しばらくは安泰とされています。

しかしながら一方で、若年層のスポーツ離れも進んでいます。総務省「家計調査」によると「スポーツクラブ使用料」支出全体に占める世帯主の年齢階級別シェアによると、1位は60代の36.5%、2位は70代以上の21.0%。これに対し、30歳代は5.4%、20歳代以下は0.9%とかなり低い結果となっています。

もちろん、60代と働き盛りの20~30代ではかけられる時間もお金も異なるので、一概には比較できませんが、シニアの割合に対し、30歳代以下の若年層の割合が極端に低いことは読み取れます。

しばらくは安泰なスポーツクラブ業界ですが、元気なシニア層の高齢化が進むと厳しい状況となります。一般的に70歳を超えると運動頻度が少なくなると言われており、スポーツクラブの主要顧客であるシニア層がごっそりと抜け落ちる可能性が考えられます。好調な今の時期に若年層を取り込むなど、新たな一手を打っておく必要がありそうです。

フィットネス業界 シェア&ランキング(平成25-26年)

フィットネス業界内における売上高及びシェアのランキングをはじめ、純利益、利益率、総資産、従業員数、勤続年数、平均年収をランキング形式でまとめております。

各々のランキングを比較することでフィットネス市場内のシェアや現状、動向を知ることができます。

フィットネス業界 売上高&シェアランキング TOP10

企業名 売上高(億円) 売上高シェア
1 コナミ(健康サービス事業) 765 33.3%
2 セントラルスポーツ 483 21.0%
3 ルネサンス 406 17.7%
4 コシダカホールディングス 345 15.0%
5 東祥 152 6.6%
6 メガロス 146 6.4%

スポーツクラブ会社の売上高ランキングを見ますと首位のコナミが一歩リード。次いで、セントラルスポーツ、ルネサンスが高いシェアを誇っています。

前年に比べ売上高を大きく伸ばしたスポーツクラブ会社はランキング5位の東祥で売上高前年比+15.2%の増加、3位のルネサンスで売上高前年比+5.2%の増加、2位のセントラルスポーツで売上高前年比+3.0%の増加となっています。


シェアとはフィットネス業界規模(対象企業の売上高合計)に対する各企業の売上高が占める割合です。シェアを比較することでフィットネス市場における各企業の占有率を知ることができます。


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